住宅ローンを申し込む際に職種や年収、勤続年数を記入する欄があります。
中でも勤続年数は、どのくらいの期間が必要なのでしょうか。
あまりにも短すぎると住宅ローンは通らないのでしょうか？
勤続５年で住宅ローンは通ります
自分の場合は勤続年数が５年での住宅ローン審査になりました。
審査の申し込み時に勤務先や年収や勤続年数を記入しましたが、銀行も仲介業者も特に気にする様子がありませんでした。
今現在、勤めている会社へ転職して５年経ってからのローン審査だったのですが、その点についてはあまり不安に感じる必要はなかったようでした。
自分の場合は健康状態が最も不安な点でした。
いろいろ調べた結果、３年以上の勤続年数がある場合はあまり気にすることがないと言った情報が多いように見えました。
逆に言うと勤続年数が３年未満の場合、住宅ローン審査で落ちるのかと言ったところも気になるところです。
住宅ローン審査のチェック項目
勤続年数が短い場合でもローン審査に通ることはあるようです。
とは言え、審査の基準の中では優先度は高いため銀行によっては、○年以上の勤続年数が必須条件と言うこともあるようです。
ローン審査は、いろいろなチェック項目があります。
すべての項目をクリアする必要があります。
この中では勤続年数が突出して条件が厳しいわけではありませんが、「○年以上の勤続年数」と言った形で条件としている金融機関もあるようです。
勤続年数が短くても住宅ローン審査に通るケース
「○年以上の勤続年数」を条件としている金融機関の場合、問答無用でNGとなるのでしょうが、下記のようなケースの場合、勤続年数が短くても審査が通ることもあるようです。
と、言った感じで勤続年数が短くても審査に通過可能性があることもあります。
自分の場合は、勤続年数が５年でしたが、上の条件で言うと同業他社へ転職で収入がUpしているため勤続年数がもっと短くても審査に通ったかも知れません。
国土交通省 住宅局の資料の長期・固定金利の住宅ローン等に関する融資審査等(P32)を見ると各項目の重要度がわかりますが、95.6％の金融機関が勤続年数を、融資を行う際に考慮する項目として挙げています。
また、融資承認がされた後に勤務先が変わるのはNGです。
条件が良くなる勤務先への転職の場合でも審査時と違う勤務先になった場合、融資の取り消しがされる可能性があります。
融資実行日は通常であれば建物の引き渡し日になるのですが、それよりも前に勤務先が変わる場合は可能であれば事前に相談しておきましょう。
逆に言えば融資が実行された後に勤務先が変わるのはOKです。
勤続年数が短くても住宅ローン審査に通る可能性はあります！
自分の場合は、住宅ローン審査の前に仲介業者に全ての不安な点を伝えていましたが、勤続年数が５年であることについては、問題ではないような回答をもらっていました。
勤続年数が５年ある場合は審査の基準としてはクリアしているようでした。
転職後１年も経っていない状態で住宅を購入された知人がいます。
勤続年数の基準の優先度は低いわけではないのですが、他の要素でカバー可能な条件だと言うことになります。
ただ、１つ言えるのは住宅購入を考えている方は転職はしないにこしたことはありません。
とは言え、住宅購入も大事ですが、仕事選びも大事なことです。
同時に進行するのは良い案ではありませんが、自分にとってどちらが優先度が高いのかを判断し振る舞いを変える必要がありますので慎重に考えて行動しましょう。
また、勤続年数が原因で住宅ローン審査が通らない場合はフラット３５などを検討するのもありでしょう。
フラット３５では勤続年数は審査の条件としていないようです。
当然のことですが、住宅購入をすることが人生の全てではありません。
そもそも仕事をしてお金を稼がないと住宅ローンは払っていくことができませんよね。
なので、希望の転職先が見つかった場合は、それを諦めてまで住宅ローン審査に臨むのもおかしな話のような気がします。
それぞれ、個々に優先度は変わってくると思いますが、慎重に考えて行動をするようにしましょう。
転職をして住宅ローン審査が通らなくなってしまった場合でもフラット３５などの他の方法で考える、または審査が通る勤続年数になるまで住宅購入を見送るなども視野に入れましょう。
住宅購入も仕事も人生の中で重要な事柄の一部です。
どちらか一方のみがうまく行くと言うことはなかなかないかも知れません。
両方がバランスよく、うまく行くための準備と努力をしましょう！
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