住宅購入での値引き交渉はできるの？成功する秘訣があるの？タイミングはいつが良い？など、いろいろな情報がありますが、値引交渉を成功させる方法があるのでしょうか。
建売新築住宅の場合の値引交渉をするにあたって知っておきたい情報を紹介します。
住宅価格の値引きについて
結論から言うと、自分の家は値引交渉の話は１ミリもださずに買いました。
今考えると言うだけはタダなので、言ってみても良かったかな、とも思いますが、元々の価格が相場よりも安いと感じていたため交渉はしませんでした。
一般的には、物件の売れ行きの状態により値引交渉の結果を左右するようです。
未完成や完成して間がない物件だと値引交渉は難しいようです。
反対に完成し半年以上経つような物件だと値引交渉は、売主側も受け入れてくれるのではないかと思います。
買い手がつかない物件の値引について
長期間、買い手がつかない物件＝人気のない物件と言うことになりますので、やはり何か難がある物件のような気がします。
価格が高いため売れ残っている状態であれば、まだ良いのですが、立地環境や外観からは、わからない内装の設備や日当たり等に問題があるかも知れません。
また、新築で誰も住んだことがない状態の家でも完成から１年経過してしまうと、中古・未入居物件と言うことになるようです。
新築住宅とは条件が変わってきます。
瑕疵担保責任保険の適用や新築を対象とした軽減措置などが変わってくるようなので値引交渉が成功した場合でも、その点を理解して購入をする必要があります。
購入希望価格を記載した買付証明書を提出
一般的には不動産屋に、買付証明書を提出し、そこに記載した購入希望金額で買う意思があることを不動産屋から売主へ伝えてもらうことになります。
売主に対して購入希望価格で伝えた価格へ値引をしてくださいとお願いすることになります。
また、買付証明書はキャンセルすることができます。
キャンセルには違約金の支払いと言ったペナルティはありません。買付証明書とは売主との交渉権の順番を決めるものにもなります。同じ物件を複数の人が欲しいと言った場合、買付証明書の優先順位が高い人が、交渉権を得られます。
ここでの優先順位は、必ずしも提出が早いほう優先ではないようです。
買付証明書には、購入希望価格と手付金の金額等を記載します。
これらの内容により優先順位が決定されることもあるようです。
購入希望価格が売主の希望と一致しない場合や手付金があまりにも少ない場合などは信用に関わってくると思いますので優先順位が変わってしまう可能性があります。
値引の交渉をする場合は、買付証明書の購入希望価格に記載することになります。
値引交渉をした場合、交渉成立後にキャンセルした場合でもペナルティはありませんが、常識的にはNGです。
値引交渉することのデメリット
値引交渉をすることによるデメリットは、無理な注文をしたり、しつこく粘ったりしない限りは少ないでしょう。
値引交渉が成功した場合には表示されている価格よりも安く家が買えることになりますので大きなメリットですよね。
本当に欲しい物件だった場合、値引交渉のやり方や内容によっては不動産屋や売主の心証を悪くし交渉どころか売買の話を進めることもできない状態になる可能性があるため、控えたほうが良いでしょう。
同時に他の方からも買付証明書を提出があった場合はどうでしょうか。
一方は値引交渉ありで、もう一方はなしだった場合、優先順位的にどちらが上に行くのかを考えた場合、大きなデメリットになるような気がします。
住宅購入を考えているほとんどの方が、資金が足りないので買えない物件は、そもそも視野に入っていないのではないでしょうか。
値引交渉する理由は、少しでも安く買いたいと言った気持からではないでしょうか。
逆に言えば、値引がなくても良いから、欲しい家が見つかった場合は値引交渉がデメリットになる可能性がありますので、慎重に考えて買付証明書を提出しましょう。
少しでも安く買いたい気持ちがあるのは当然のことですが、住宅購入に関しては値引交渉の結果で購入の意思が変わってしまう物件の場合は、見送ったほうが良い物件かも知れないですね。
購入を迷っている場合に仲介業者から値引の出た際には希望の値引額を伝えてみる価値はあります。
売り手も値引してでも売りたいと考えているのであれば、両者がWin-Winの結果になりますよね。
繰り返しになりますが、値引がなくても買いたいと思う家なのか、そうでないかが重要です。
家は人生で一番大きな買い物です。後悔のないように行動することが重要です。
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